記事タイトル:「医療DX推進の重要性は認識するが、DXのコスト捻出やDX推進加算要件のクリアに苦心」する医療機関が多い―中医協
https://gemmed.ghc-j.com/?p=71116
(文=市橋 哲順)
みなさん、医療DXというと何を思い浮かべるでしょうか。
マイナンバーカードとか
予約がスマホから簡単にできるとか
問診が紙じゃなくなるとか
そういったことを思い浮かべる方も多いと思います。
これらは、基本的に患者目線のものです。
一方で、医療提供者目線のものあります。
例えば、電子カルテなどはその代表選手です。
今日は、医療提供者目線の医療DXについて、考察していきたいと思います。
記事の要約
- 多くの医療機関が医療DX推進の重要性を認識するが、DX導入・運用コストの捻出や加算要件クリアに苦心している。
- だから、公定価格である診療報酬によって、医療DXに取り組むインセンティブを付与したり、方向付けをしたりするなど、取組を進めていく必要がある。(自発的にやるには、かなり限界がある。)
考察
医療を考える上で、絶対に認識しなければいけないことがあります。
それは、「病院」なのか「診療所(クリニック)」なのか、「入院」なのか「外来」なのか、ということです。
それらを分けて考えないと、???となってしまうことが多々あります。
病院に限って言えば、収益の7~8割は入院です。
だから、人的リソースも投資先も、入院優先になります。
大きい病院であればあるほど、そういった傾向があります。
そのような中で、医療提供を効率化するための医療DXを考える必要があるわけですが、そのときに大きな壁があります。
その壁とは・・・
(続きは、サロン会員限定で)
地方公務員オンラインサロンに参加すると、本投稿の続き(さらに深い考察や表で話しづらい内容など)をご覧いただけます。
サロンでは様々な領域の記事について毎日投稿が行われ、サロンメンバー同士で意見交換など思考を深めることが可能です。
ぜひ、ご参加お待ちしております!
地方公務員オンラインサロンとは:https://community.camp-fire.jp/projects/view/111482
※facebookとXでHOLG.jpの更新情報を受け取れます