記事タイトル：【2026診療報酬改定】救急対応に積極的な病院ほど経営が厳しい状況の改善を
https://gemmed.ghc-j.com/?p=69566
（文＝市橋 哲順）
記事の要約
- 2026年診療報酬改定に向けた議論の中で、「救急対応に積極的な病院ほど経営が厳しい状況を改善すべき」という意見が挙がっている。
- いわゆる急性期医療を掲げる病院も千差万別で、急性期といいつつも、救急患者は取らない病院も見受けられる。
- 救急患者を取るためには、急性期に対応する体制だけでなく、総合的な体制が必要になるので、診療報酬としても、その二つの体制を統合したものが必要なのではないか。
考察
今回は、ちょっとマニアックな記事なのですが、言っていることを要約すると、とてもシンプルです。
まず、前提として、急性期＝救急ではないということです。（これ、意外とみなさん知らないのですが）
急性期だからといって救急患者を取ることができるとは限りませんが、救急患者を取るということは急性期への対応ができなければなりません。
そして、救急患者を取るということは、ある程度幅広の診療科に対応できる必要があります。（だから、結構コストがかかります。）
これまで、地域の中核病院と呼ばれる病院は、診療報酬的には「急性期患者を診る」という部分が高ウェイトでしたが、これからは、違う視点で考えなければいけないのではないか、ということを示唆しています。
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