記事タイトル：高齢者急性期の「5割を急性期、5割を包括期で対応する」と見込んで必要病床数を推計
https://gemmed.ghc-j.com/?p=72460
（文＝市橋 哲順）
今日は、「これからの医療提供体制と高齢者救急」というテーマでお送りします。
記事の要約
※専門的な記事なので、わかりやすくなるように、高齢者救急にフォーカスしつつ、思い切って意訳しています。
●新たな地域医療構想で「将来必要となる病床数」を定めるときに、近年どんどん増加している高齢者救急は絶対に無視できない。
●医療には、「急性期～回復期（今後、包括期に名前が変わる）～慢性期」という区分があるが、救急と聞くと「急性期」に分類されそうな気がする。
●しかし、高齢者救急は、5割を急性期で、5割を包括期で担うよう、必要病床数を設計することが検討されている。
考察
近年、明らかに高齢者救急が増えています。
病院によっては、受け入れている救急患者の大半が高齢者救急ということもあると思います。
高齢者救急が若者救急と違うのは、疾患の内容です。
高齢者救急の特徴は、「多様・多病・非定型」ということでして、
多いのは、肺炎を発症しているけど、実はそれ以外に心不全の既往歴もある。といったケースです。
これに対して、若者救急は、非常に重篤な単一傷病であることが多いです。
こうなったときに、医療提供側として変わってくるのは、「医療資源投入量」です。
例えば、高齢者救急を入院で受け入れるときの看護師配置は、若者救急のときよりは少なくてよい、などです。
また、一般的に、急性期病床は医療資源（医療人材）が手厚く配置されており、包括期病床は急性期よりは少なめという特徴もあります。
もちろん、高齢者救急は全てのケースで医療資源投入量が多くないということでもなく、重篤な場合もありますので、それらのバランスを考えたときに、記事にあるような「高齢者急性期の5割を急性期病床で、5割を包括期病床で」ということになったのではないかと思います。
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